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生殖医療と妊孕性について

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がん治療による妊孕性への影響

 がんの治療では、妊娠に関わる臓器にがんができた場合だけでなく、一見妊娠と関係のないような臓器にがんができた場合でも、生殖機能に影響してしまい、妊娠するための力(妊孕性)が弱まったり、失われたりすることがあります。
※妊孕性とは「妊娠するための力」のことをいい、女性にも男性にも関わることです。

 がんの治療の進歩によって、多くの若い患者さんもがんを克服できるようになってきています。
 そして、近年では、将来自分の子どもをもつ可能性を残すために、卵子や精子、受精卵を凍結保存する「妊孕性温存」という選択肢も加わってきました。
 まずは、がんの治療を受けることが大前提ですので、必ずしも希望通りにならない場合もありますが、将来子どもをもつことを望むのか、治療前に考えてみることも大切です。

 まず、主治医(がん治療医)に気持ちを伝え、「がんの治療によって妊孕性にどのような影響があるのか」や「がんの治療後の見通し」を確認してみましょう。
 がんと診断されてすぐは、がん治療のことで頭がいっぱいかもしれませんが、少し立ち止まって、ご家族やパートナーの方など大切な人と、将来子どもをもつことについて話し合ってみましょう。  

まずはがん治療が最優先です。

がん治療による妊孕性への影響例

手術による影響 両側卵巣、子宮、両側精巣の摘出などにより影響があります。
薬物療法による影響 抗がん剤などがん治療の薬剤の中には、精巣や卵巣機能に大きく影響するもの、ほとんど影響しないもの、影響するかどうかわかっていないものがあります。
放射線治療による影響 照射部位と照射量によって精巣や卵巣への影響が異なります。

妊孕性に関するご相談は、お近くのがん相談支援センターでお受けしています。
どなたでもご利用いただけますので、お気軽にご相談ください。
相談先一覧は、こちら pdf(PDF:1.2MB)をご覧ください。

栃木県がん・生殖医療ネットワークについて

 「栃木県がん・生殖医療ネットワーク」は、栃木県内におけるがん患者の生殖機能の温存に関する情報提供等及びがん治療医と生殖医療専門医の連携を促進することにより、栃木県におけるがん・生殖医療の充実及び発展に資することを目的とし、2019年12月7日に設立されました。
 このネットワークは、栃木県内のがん治療実施医療機関と生殖補助医療実施医療機関の16医療機関により、また、栃木県がん診療連携協議会との連携や栃木県の協力により活動しています。
 今後は、より一層、小児・AYA世代のがん患者や家族への支援の充実やがん・生殖医療に関する情報提供・普及啓発を推進し、栃木県内のがん・生殖医療の発展に貢献していきたいと考えています。
 栃木県がん・生殖医療ネットワーク加盟施設一覧については、こちら pdf(PDF:101KB)をご覧ください。

お問い合わせ先

部署 栃木県がん・生殖医療ネットワーク事務局
(栃木県立がんセンター がん相談支援センター)
電話番号 028-658-6484(平日8時30分から17時)

リーフレット「がんの治療前に、将来子どもをもつことについて考えてみませんか」

妊孕性温存治療(療法)等への助成事業について

 栃木県では、2021年4月から、がん患者等の妊孕性温存治療に対する助成が受けられるようになりました。
 さらに、2022年4月からは、妊孕性温存治療により凍結保存した胚(受精卵)・未受精卵子・精子を用いた生殖補助医療に対する助成が始まりました。
 詳しくは、栃木県のホームページをご覧ください。

 ・妊孕性(にんようせい)温存療法への助成について pop

 ・温存後生殖補助医療への助成について pop

 

妊孕性について、もっと詳しく知りたい方へ(Web情報)